まさにその通りで、名前がフルネームで分かってないと、それはできないんだ。
だから今日は相手の名前をどうやって特定したらいいかについて、探偵や弁護士が行っていることも含めて解説していくね。
解説
ターゲットが浮気をしているという証拠を入手したはいいものの、相手の名前がフルネームできちんと判明できない場合は慰謝料請求をすることができません。
自分自身で浮気調査をして、確実な証拠を収めることができたはよかったものの、相手の名前までが分からないというケースが非常に多いです。
それ以外にも、仕様している車や電話番号までは分かっているけど、肝心な相手の名前がどうしても分からないなどというケースもあります。
上のページでも探偵は名簿であったり、独自のデータベースの中から調べあげるということを少し触れましたが、探偵事務所や興信所がどのようにして浮気相手の名前を精上げているのかをもう少し掘り下げて解説していきます。
Contents
地図情報から浮気相手の家を特定して調べる
数年前までは法務局のほうで、自動車のナンバープレート番号から住所の割り出しができましたが、今現在は個人情報保護法の規制もあり、できなくなっています。
もし苗字と丁目程度までの簡単な住所が分かっている場合、図書館で調べるという手段もあります。
図書館には最新のものから数十年前のものまで、ゼンリンの地図が揃っております。
最近では、地図の載っていないケースもあったりしますが、新築で載せていない場合を覗き、職員の人に「古い地図を見せて欲しい」とお願いすれば見せてもらえます。
※但し、印刷はできないので自筆でメモをとる必要があります。
スマートフォンからもゼンリンの地図は以下サイトを経由することで確認することができますが、有料サービスになります。（14日間は無料）
なので、GPSロガーであったり、浮気の現場を実際に尾行したりすることにより、浮気相手の自宅の位置を特定するのが有効です。
ドライブレコーダー機能もあるようなGPSロガーを使えば、相手に会ったと思われる日の夜にでもSDカードを抜いてパソコンから確認すれば、すぐに相手の自宅を判明することができます。
浮気相手の自宅の不動産登記簿(登記事項証明書)を確認して調べる
一戸建ての住宅であったり分譲マンションに居住している場合には、不動産登記簿を取得して、所有者情報(甲区部分)の確認をします。
但し、所有者が居住者であるとは限らないため、そこは注意が必要です。
また、借り入れがある場合には乙区部分に抵当権の情報が記載されてありますので、相手の経済状況をある程度把握することもできます。
不動産登記簿は全国の法務局で取得することができますが、可能な限りは管轄のエリア内の法務局にいくことをおすすめします。
なぜかというと戸建住宅の場合には住所だけで取得できない場合であったり、マンションの区分所有だとマンション番号というのが必要になり、それは管轄の法務局でしか調べることができないからです。
その上、要約書という簡易的で費用も安く取得することができます。
また、オンラインでインターネットから不動産登記簿を取得することも可能です。
浮気相手の自宅の郵便物から調べる
こうして住所までが判明した場合には、実際に足を運び、郵便物を確認していきます。
公共機関からの郵便であればほぼ間違いはないかと思われますが、ダイレクトメールなどの封筒の場合は、仮名で登録している可能性もあるので注意が必要です。
一人暮らしの場合であれば、出てきた郵便物の宛名がその人の名前だと推測することができますが、家族暮らしの場合は本人宛の郵便物なのかどうなのかというのが分からないというところが難点ではあります。
見に行くタイミングとしては、事前にその住所の最寄りの郵便局に問い合わせをして、配送時間を聞いておくのが無難です。
大体15時前後となっております。
注意
その郵便物を勝手に持ち帰ったりするのはしてはいけません。
窃盗罪に該当してしまいます。
郵便受けに手を入れ、郵便物に触れてしまった時点で、未遂として罰せられる可能性もあるため、ベテランの探偵は郵便物には触れずに名前を確認します。
浮気相手の自宅のゴミを調べる
通称「ガーボロジー」と言われている調査方法です。
主に、バンなどの大きめの車で対象者の自宅を張り込みます。
燃えるゴミの日を狙って張り込んで、出されたゴミを調べていきます。
ゴミを回収できたら、車の中に持ち込んで数人がかりで一つ一つ丁寧に確認します。
この時に車の中に空きスペースがあると、作業しやすいです。
ゴミを確認したらゴミ袋の中に戻してから、元のゴミ捨て場に戻します。
仕事へ出る前にゴミ捨て場へ寄ってゴミを捨てたとしたら、仕事へ出かけるときに自分が捨てたゴミだけがなくなっていることに対象者が気づくことがありますので、慎重に。
ガーボロジーによって得られる情報
・携帯電話の料金請求書
携帯電話の料金が引き落としになっていなければ、自宅に請求書が届きます。
その内容から色々なことを予測をたてることができます。
また、対象者がいとり暮らしであれば、尚貴重な情報を引き出せることになります。
出会い系サイトなどの利用履歴がないか、通話料金はどれくらいかなど事細かくチェックしていきます。
・給与明細
もし事前情報から仮定した給与と、かけ離れている場合、浮いたおかねで浮気をしている可能性があります。
欠勤や遅刻などの数もチェックしておきます。
欠勤の日が多いようであればその日付や曜日をチェックし、次回の調査の参考にすることもあります。
・金融機関からの郵便物
対象者が、お金を別の機関から借入してる場合というのはよくあります。
いつ借りたのか、そしていくら返さないといけないのかなどを見ることによって、どのくらいの頻度で浮気をしているのだろうかと予測をたてることができます。
お金の流れというのが大きなヒントになりえます。
・手紙
異性からの手紙などが出てくると、内容によってすごく貴重な情報となります。
手紙とシュレッダーにかける人などが、そうそういないので、ばっちりと内容を見ることができます。
場合によってはより他のものよりもより多くの情報を手に入れることができたりします。
「○○日、楽しみ」などの内容が記載されてあれば、ピンポイントでその日の行動を調査することもできるわけです。
・メモ等
浮気というのは、お互いうしろめたいことなので、手帳には書かずにメモにさっと書いて、予定が終わると証拠隠滅のためにすぐに捨てるといった人もいます。
なので、いつデートしていたのか、どういった場所へ行ったのかなどを知る手掛かりになりえるメモもあるため、注意深く見ていきます。
ゴミはなかなかあなどれません！
シュレッダーをしていても関係ない
家庭用のシュレッダーであれば、時間をかければ探偵事務所ではすぐに復元できます。
シュレッダーをされた紙というのは、一箇所にまとまっていることが多く、それほど難しい作業でもありません。
慣れてくると簡単なパズルをしているかのようにササッと復元していく探偵もいるくらいです。
注意
「ガーボロジー」は探偵や警察が調査の一環としてする行動ですが、これを一般の人がすると少し危険です。
発見されればもちろん罪に問われるケースもあります。
探偵には特別な権限があるというわけではないですが、業務として調査するといったことが探偵業法によって認められているために、罪に問われるというケースはほとんどないのです。
しかし、一般の人がしてしまうとストーカー規制法違反であったり威力業務妨害、またはその地域の条例になんらかの抵触をするといったことになりかねません。
浮気相手のSNSのアカウント(LINE、Facebook、Twitterなど)から調べる
浮気相手の顔だったり、断片的にある程度情報が揃っている場合には、パートナーのFacebookから友人欄を閲覧して、これかなと思う人をピックアップしていきます。
居住地などがある程度分かっている場合であれば、目星をつけるにも絞り込みやすくなります。
Facebookは基本本名での登録制なので、本名を特定しやすいです。
もし本名ではなく、下の名前だけとかだったりした場合は、画像をいくつか保存していきそれをGoogleの画像検索にかけて、他のSNSをやっていないか、そしてそこで上の名前を、その人の他の友人が言ったりしていないかなどをチェックしていきます。
浮気相手の勤務先から調べる
相手の勤務先が判明しているケースであれば、氏名も分かる可能性もそこそこ高いです。
実際にあった事例として、勤務先がデパートで、店頭販売員として働いていたため、名札を見てすぐに分かったという事例があります。
その他タイムカードであったり、勤務先のホームページなどのスタッフ紹介などの欄に掲載されていないか等調べることができます。
会社の代表者やその家族の可能性がある場合では、商業登記簿を取得することで氏名が分かるケースもあります。
浮気相手の使っている車から調べる
数年前までは法務局のほうで、自動車のナンバープレート番号から住所の割り出しができましたが、今現在は個人情報保護法の規制もあり、一般の人にはできなくなっています。
特殊な理由を覗き、探偵や興信所の人間しかナンバーより割り出すのは難しいかと思います。
但し、弁護士に依頼をされている場合であれば、弁護士法第22条の2にもとづいて、必要事項を調査・照会することが可能なります。
弁護士が依頼者の委任を受けて紛争を解決しようとするとき、事実を立証するための資料を収集することは不可欠なことからある制度です。資料は必ずしも依頼者が持っているとは限らないので、資料を有していると考えられる官公庁や企業などの団体に対して、必要事項を照会することが必要となることがあり、その職務の公共性から、情報収集のための手段が設けられているのです。
なので、車のナンバーから割り出すには、弁護士の手を借りるのが一番早いです。
浮気相手の携帯電話の電話番号から調べる
これもまた、一般の人にはなかなか難しいですが、探偵や興信所の人間には可能です。
探偵事務所や信用調査機関が持っているデータベースを照会すればすぐにフルネームは分かります。
しかし、なんらかの理由がなければ当然照会してもらうことはできません。
なので、一般の人にでもできる調べ方としては、配送業者等を装ったりし、不在の連絡として電話をしたうえで、その際に本人確認として氏名を聞き出すといった手法くらいです。
しかし、これもまた怪しまれたりでもしたら今後の調査が失敗に終わってしまうケースがあるのでリスクがそこそこ高いです。
また、ネット上で、携帯電話番号だけ分かっているのであれば、個人情報特定を10万円以下等で請け負います！と謳っている探偵事務所も多いですが、こういった探偵事務所は避けたほうが無難でしょう。
料金を支払ったものの結局判明しなかったり、そのまま音沙汰無く消えてしまうといったケースがあります。
実査に浮気相手の名前が判明できた例
尾行によって愛人女性の自宅まで判明できたところで、戸建て住宅だったため年齢的に、恐らくここは実家であると推測されました。
後日朝から張り込んでみると、父親らしき男性と母親らしき女性の出入りが確認することができ、愛人女性を含め家族3人で居住しているという情報を掴みました。
この場合で問題が、郵便物の確認をしても母親か本人宛てかがまだ不明だったということです。
そのため、まずは愛人女性の勤務先を判明させたところ保険窓口のスタッフであることが判明しました。
その人は、客を装って、当該女性から名刺をもらうことで名前が判明しました。
やってはいけない調査方法
本人や、その家族になりすまして役所へ住民票の請求をしたいという人も中にはいますが、これは絶対にしてはなりません。
罰則として、偽りその他不正の手段により、住民票の写し等の交付を受け、戸籍の附票の写しの交付を受け、又は住民基本台帳カードの交付を受けた者は、30万円以下の罰金となります（住民票は住民基本台帳法第47条第2号、戸籍謄本等は戸籍法第133条）
証拠があれば弁護士に相談してみよう
不貞の証拠を掴んだものの、名前がわかっていないケースというのはよくある状況です。
家まで判明しているものの家族で居住していて郵便物では特定するのが難しい場合や、車や携帯電話まで分かっている状態であるならば、弁護士に依頼することによって簡単に判明させることができる場合がほとんどです。
弁護士は職権によって、住民票の請求をすることができたり、車両所有者を開示させたり、その他携帯電話番号から使用者情報を通信会社へ開示請求するなどの権利が与えられています。
なので、不貞の証拠が確実である場合であれば、最終的に慰謝料請求をすることができますので、名前は弁護士に調べてもらったほうがリスクなく特定することができます。
